創価学会は、公明党の比例区における票の減少は高齢化や少子化が原因と言われている。実際には活動してた人が活動を辞めたり、退会した会員が増えたのが要因ではないか。また学会三世、四世の若い世代が学会活動をしたがらないこともあるだろう。今後の公明党はどうなるのか

そういう見方は、一面的なものですねぇ。

別の面から見てみましょう。

例えば、政党支持率の面から見てみましょう。

公明党が、898万票の過去最高得票を取ったのは、

2005年の衆院選比例区でした。

その年の2月の公明党支持率は、 2.8%ですねー。

現在の公明党支持率は3.0%ですねー。

これから分かる事は、この16年間、

公明党の支持率というのはほぼ3%のあたりということですねー。

それは、全く変化してしいないと言えますねぇ。

支持率が、変化しないのに、

2005年と2021年の衆議院の得票数は、

大きく変化しましたねぇ。

その原因を、アンチ創価学会は、創価学会の衰退にしたいわけですねー。

しかしそれは、明らかに幼稚な妄想ですねー。

公明党のような組織票について、

政党支持率を同じに維持しようと思えば、

支持母体も同じ程度の勢力がなければ維持できるものではないのですねぇ。

それでは、どうしてこれほどの得票に差ができたのか?

最も大きな要因は、その選挙時の創価学会の活動方針と

公明党と自民党を取り巻く政治状況によるのですねー。

それは、これまでの国政選挙を詳細に検証すれば、

明らかに出てくる結論ですねー。

だから、これからの公明党も、

状況次第で、いくらでも伸びしろがあるといえますねぇ。

まあ、アンチ創価学会が、創価学会の衰退を期待したとしても、

痛くもかゆくもありませんがねぇ。

雑魚がひょこひょこと泳いでいるようなものですから。


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